「手数料0円」をうたうネット証券が増えましたが、0円になる条件は会社ごとに違います。この記事では、ネット証券4社の手数料を各社の公式サイトに載っている数字だけで並べました。

比べたのは、公式サイトの手数料ページを当サイトが確認できたネット証券4社です。マネックス証券は、今回、公式ページを確認できなかったため比較から外しました。順位をつけたり、特定の会社をすすめたりするものではありません。

4社の手数料を1枚の表で

2026年10月27日に各社の公式サイトで確認した内容です。金額はすべて税込み。「確認できず」は、当サイトが見た公式ページに記載が見つからなかった項目で、「有料」という意味ではありません。

項目SBI証券楽天証券松井証券三菱UFJ eスマート証券
国内株式（現物）が0円になる条件インターネットコースのネット取引＋取引報告書などを電子交付に設定（ゼロ革命）「ゼロコース」を選ぶ（SORの利用同意が必要）1日の約定代金の合計が50万円まで0円（25歳以下は金額にかかわらず無料）SOR注文を選ぶ（地方市場が主市場の銘柄は対象外）
NISA口座：国内株式0円（条件あり）0円0円確認できず
NISA口座：米国株式・海外ETF0円0円確認できず0円
米国株式（課税口座）4社とも約定代金の0.495%・上限22米ドル・最低0米ドル（楽天証券は「約0.495%」と表記）
投資信託の購入時手数料0円（インターネットコース）0円0円0円

表で分かるとおり、「0円かどうか」よりも「0円になる条件が自分の使い方に合うか」で違いが出ます。

国内株式：0円になる条件の違い

SBI証券：電子交付の設定が条件

「ゼロ革命」の条件を満たすと、約定金額にかかわらず国内株式の売買手数料が無料です。条件は「インターネットコースのインターネット取引」と、各種取引報告書・特定口座年間取引報告書などを電子交付にしていること。単元未満株（S株）を含む現物取引・信用取引が対象です。ダイレクト・IFA・対面コースや、交付書面をすべて電子交付にしていない人は対象外です。

条件を満たさない場合のスタンダードプラン（1注文ごと）は、約定代金5万円まで55円、10万円まで99円、50万円まで275円、100万円まで535円です。

楽天証券：ゼロコースを選ぶ

手数料コースで「ゼロコース」を選ぶと、国内株式の取引手数料が約定代金にかかわらず0円です。設定にはSOR（Rクロスを含む）の利用同意が必要です。もう一つの「超割コース」（1約定ごと）は、5万円まで55円、10万円まで99円、50万円まで275円、100万円まで535円です。

松井証券：1日50万円までが0円

松井証券は1日の約定代金の合計で手数料が決まる「ボックスレート」です。

1日の約定代金の合計26歳以上25歳以下
50万円まで0円無料
100万円まで1,100円無料
200万円まで2,200円無料
以降100万円ごと1,100円ずつ加算無料

少ない金額で売買する人には分かりやすい一方、1日に50万円を超えて取引する場合は手数料がかかります。

三菱UFJ eスマート証券：SOR注文を選ぶ

旧auカブコム証券です。現物株式の手数料は、SOR注文を選ぶと0円です。名証・福証・札証など地方市場が主市場の銘柄は無料の対象外で、オペレーター経由の電話注文は有料です。

SORとは

  • SOR（スマート・オーダー・ルーティング）は、複数の市場の中から条件のよい市場を自動で選んで注文を出す仕組みです。楽天証券と三菱UFJ eスマート証券では、手数料0円の条件になっています。仕組みや注意点は各社の説明書面で確認してください。

NISA口座の手数料

  • SBI証券：NISAで国内株式・米国株式＆海外ETF・投資信託の手数料0円と案内。国内株式はゼロ革命と同じ条件。米国・中国・韓国・シンガポールの銘柄のNISA枠での売買は、2024年以降、積立・スポットとも無料
  • 楽天証券：成長投資枠の国内株式（ETF・REITなどを含む）・米国株式（米国ETFを含む）は0円、投資信託は0円
  • 松井証券：新NISAの売買手数料0円（電話取引は別の手数料）
  • 三菱UFJ eスマート証券：NISA口座での米国株式の取引手数料は無料

NISAの仕組みそのもの（非課税枠や損失の扱い）は、新NISAの仕組みで解説しています。NISA口座は1人1口座で、金融機関の変更は1年単位です（金融庁）。

米国株式の手数料

課税口座（特定口座・一般口座）で米国株式を売買する手数料は、4社とも約定代金の0.495%（税込）、上限22米ドル、最低0米ドルでした（楽天証券は「約0.495%」と表記）。

計算例（当サイトの計算）手数料
約定代金1,000米ドル4.95米ドル
約定代金10,000米ドル22米ドル（上限）

※10,000米ドル×0.495%＝49.5米ドルですが、上限の22米ドルが適用されます。約定代金が約4,445米ドルを超えると上限にかかる計算です（22÷0.495%）。

投資信託の購入時手数料

投資信託を買うときの手数料は、4社とも0円でした（SBI証券はインターネットコースの場合）。

ただし、投資信託には持っている間ずっとかかる費用（信託報酬など）や、売るときにかかることがある信託財産留保額があります。これらは証券会社ではなく商品（ファンド）ごとに決まっているので、どの証券会社で買っても同じ商品なら基本的に同じです。目論見書で確認してください。

見落としやすいコスト（為替・電話注文）

  • 為替のコスト：米国株式を円で買うと、円をドルに替えるコストがかかります。たとえば三菱UFJ eスマート証券は、円貨決済の為替スプレッドを1ドルあたり20銭と記載しています（ほかの3社の為替コストは各社の公式サイトでご確認ください）。手数料が0円でも、為替のコストは別です
  • 電話注文：4社とも、オペレーター経由の電話注文は無料の対象外か別料金です。たとえば楽天証券の電話での現物取引は1注文3,795円から、三菱UFJ eスマート証券はオペレーター料金2,200円（NISA口座の成長投資枠の取引は対象外）
  • 信用取引の金利・貸株料：手数料が0円でも、信用取引の金利などは別にかかります

自分に合う口座の考え方

使い方見るポイント
NISAで投資信託を積み立てたい4社とも購入時手数料0円。違いは取扱商品・積立の方法・アプリの使いやすさなど、手数料以外の部分
国内株式をよく売買したい0円になる条件（電子交付・コース選択・SOR・1日50万円）を自分が満たせるか
米国株式を買いたい手数料は4社とも同じ水準。為替のコストと、NISAでの取扱い・手数料を確認
電話で注文したい電話注文の料金（無料の対象外になることが多い）

手数料は変わりやすい数字です。口座を開く前に、各社の公式サイトで最新の手数料を確かめてください。

出典・注意書き

基準日：2026年10月27日時点（各社公式サイトで確認）

ご注意

  • 手数料は基準日時点で各社の公式サイトに掲載されていた内容です。手数料や条件は変わることがあります。最新の内容は各社の公式サイトでご確認ください。
  • この記事は手数料の比較で、特定の証券会社・金融商品をおすすめするものではありません。株式・投資信託などの投資には、価格の値下がりにより元本割れするリスクがあります。投資の最終判断はご自身でお願いします。
  • 計算例は当サイトが公式の料率を単純に掛けたもので、実際の手数料は各社の計算方法（端数処理など）によって異なる場合があります。

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